子どもとの時間も大切にしたい。
できれば税金もあまり払いたくない。
でも、生活にはお金も必要。
パートで働く中で、
「扶養内がいいのかな」
「このままの年収で大丈夫？」
と悩んだことはありませんか？
扶養や税金を調べてみると、
100万、103万円、130万円、178万円…。
数字ばかりが並んで、
「結局、私はどこを目指せばいいの？」
と、余計に分からなくなってしまうこともあります。
この記事では、
夫が会社員・自分がパートという家庭を例に、
今の自分や家族に合った年収ラインの考え方を
診断形式で整理しました。
正解は、ひとつではありません。
家族の数だけ、働き方の正解があります。
そして、
家族のことを考えすぎて
ママ自身が疲れてしまわないことも、とても大切。
「今の私にちょうどいい働き方」を、
一緒に見つけていきましょう。
この記事を書いた人
tomako 【2児の母・保育士・幼稚園教諭1種・FP3級・簿記3級】
子育てと仕事の両立を模索しながら、保育士の「働き方とお金の不安」をやさしく発信しています。
📝 あなたはどれ？扶養ライン診断
① とにかく取られたくない
年収 約100万円以下
② 扶養内で、少しだけ働きたい
年収106万円or130万円未満
③ 時間で割り切って働く
週20時間以上＋月8.8万円以上
④ 様子を見ながら収入を増やす
年収130〜180万円未満
⑤ しっかり働く前提
年収180万円以上
① とにかく取られたくない・考えたくない
年収 約100万円以下
△ 知っておきたいこと
働く時間が限られるため、急な出費への余裕は少なめ
収入が少ない分、貯金や将来の備えは別で考える必要がある
自治体によっては少額の住民税が発生する可能性もある
「税金をできるだけ払いたくない」と思うのは、
決して悪いことではありません。
今は、
子どもが小さい、体力に余裕がない、
家庭を優先したい――
そんな時期もあります。
考える余裕を残すために、あえて抑える。
それも、ちゃんと考えた上での選択肢です。
② 扶養内で、少しだけ働きたい
年収 106万円 or 130万円未満 （106万の壁・130万の壁）
△ 知っておきたいこと
大企業で条件を満たすと【106万円前後】から自分で社会保険加入になるケースがあります
※2026年10月以降は、勤務時間週20時間以上で社会保険加入になる
100〜110万円を超えると住民税がかかり始める自治体が多い
金額は数千円〜1万円前後が目安
※自治体によって基準や金額は異なります
「今は子どもとの時間を大切にしたい」
「無理なく続けたい」
そんなパート主婦の方が、
いちばん選びやすいラインです。
③ 時間で割り切って働く
週20時間以上＋月8.8万円以上
（大企業で一定の条件を満たす場合、年収に関係なく社会保険加入）
※2026年10月以降
△ 知っておきたいこと
130万円未満でも社会保険料の負担が発生する
手取りが思ったより増えないと感じる時期がある
「どうせ働くなら、時間で割り切りたい」
「安定を優先したい」
そんな方には、
この選択肢もあります。
④ 様子を見ながら収入を増やす（移行期間）
年収130〜180万円未満
△ 知っておきたいこと
社会保険料と税金がかかり、
手取りの増え方がゆるやかに感じやすい
「思ったより増えていない」と感じやすい時期
130万円を超えると、
社会保険料の負担が始まり、
「思ったより増えていない…」と
感じやすい時期です。
ただし、
このゾーンは扶養内から外れる“移行期間”。
いきなり大きく働き方を変えず、
少しずつ時間や収入を増やしていきたい方に
向いています。
⑤ しっかり働く前提
年収180万円以上
△ 知っておきたいこと
勤務時間が増える分、
家庭とのバランスを意識する必要がある
体力・生活リズムの調整が必要になることも
「いずれは、もう少ししっかり働きたい」
「長く続ける働き方を考えたい」
そんな方は、
このラインを目標にするのも一つです。
よくある疑問
「結局、どれが正解なの？」
どのラインが正解かは、
家庭の状況や、今の自分の余裕によって変わります。
扶養内にするのも、
外れるのも、
途中で考え直すのも、
すべて間違いではありません。
まとめ
子どもとの時間も大切にしたい。
税金もできれば払いたくない。
でも、生活にはお金も必要。
この3つの間で悩むのは、
ちゃんと家族のことを考えている証拠です。
正解は、ひとつではありません。
家族の数だけ、働き方の正解があります。
そして、
家族を大切に思うあまり、
ママ自身が疲れ切ってしまわないことも、
とても大切です。
今の自分が無理なく続けられること。
少し余裕を残せること。
どれを選ぶのも、
立派な「考えた結果の働き方」だと思います。
※この記事は、制度の全体像をざっくりつかむための内容です。
実際の働き方を決めるときは、
お住まいの自治体の住民税の非課税基準や、
夫の勤務先の健康保険組合、
勤務先の会社規模（106万円の壁の対象かどうか）を
一度確認したうえで、
最終的な判断をするのがおすすめです。
